今回は出張先の米企業との付き合いを通じて垣間見たアメリカの転職事情について書こうと思います。

キャリアアップのための転職

職種によって多少違いはありますが、アメリカでは基本的に収入や地位をアップするために転職を繰り返します。新卒で入社した会社に定年まで勤める、というのはほとんどありません。（定年自体もありません）

採用された社員は、基本的に採用されたジョブポジション、給与グレードは変わりません。そのため、日本企業のように会社の都合で部署が異動になったりすることはありません。（日本で言う総合職という区分が無い）

えっ？じゃあ事業撤退とか他事業へのリソース切替はどうするの？と思う人がいるかもしれませんが、そういう場合はばっさりレイオフ（解雇）です。そして新しい分野に投資するときは新規に募集をかけるわけです。

日本の感覚だと、撤退する事業部の人間を新事業部へ異動させるのが効率的だと思いますが、向こうは解雇が簡単なので人事異動などせずに、撤退する事業の社員はレイオフ、新しい事業は中途採用で対応するのが普通です。

こういう労働環境のため、同じ会社に長年勤めている人は創業メンバーかパートナー（共同出資者）ぐらいしかいません。いたとしてもセクレタリ（＝秘書、というよりは事務仕事と雑用をこなす庶務係みたいな人）ぐらいです。

・・・と書いてて思ったのですが、これって何もアメリカだけの話ではなく、日本以外では一般的な雇用形態です。むしろ日本の年功序列＆終身雇用が特殊です。

解雇しやすく採用されやすい社会

収入を上げるには採用されたポジションで成果を出すしか道は無く、成果を出すかクビになるかのどちらかです。俗にいうアップ・オア・アウト（昇格できなければ去れ）です。

もちろんこれはホワイトカラーの話であって、工場勤務のワーカーには当てはまりません。ワーカーは会社が順調だとクビにならない替わりに、何年勤めても給料は変わりません。何年かに一度、わずかな定期昇給があるぐらいです。

はたから見ていると厳しい世界だなぁと思いましたが、当人達は我々が思うほど厳しいとは思っていないようです。

経営側からすると、アップ・オア・アウトな企業風土によって常に組織の新陳代謝が図られるので、パフォーマンスの悪い人材が滞留しないメリットがあります。「目覚しい成果は無いが大きな失敗も無い人」や「仕事をしているフリがうまい人」などが淘汰されていきます。

一方、労働者側からすると簡単に解雇されてしまうのは不安定ですが、高望みをしなければ仕事は見つかるので、会社に必死にしがみつく、というのは日本ほどありません。

パフォーマンスの悪い人は仮に転職しても前職以上の待遇を得るのは難しいので、スキルを上げないとキャリアアップできない仕組みが労働市場として出来上がっています。

怠け者には厳しいですが、頑張った者は報われる社会、という感じです。このあたりは「フェア」を重視する非常にアメリカらしい風潮です。

そんなわけで、米IT企業と5年も付き合うと社員がほぼ全員入れ替わっている、なんてことも珍しくありません。

これだけ離職や解雇が盛んだと、組織自体が人の出入りがスムーズにできるようになっています。

どういうことかと言うと、採用するときに仕事の範囲や評価項目を明確にしているので仕事が属人的になりません。つまり担当者が辞めても、次に同じポジションで入ってきた人がサクっと引き継げるようになっているのです。

これは引き継ぎが上手なのではなく、ポジションに対して仕事の線引きがハッキリしているからだと思います。

あなたの仕事はここからここまで、あなたの権限はこれ、といった感じに、入社時の契約で決められています。恐らく同業会社の同じポジションであれば似たような感じなのでしょう。だから転職者が入ってきてもサクっと引き継げるのです。

辞めてもあまり怨恨がない

日本だと一度辞めた会社に戻ってくることはまずありません。というか会社側が一度辞めた人間を採用したがらないことは応募するほうもわかっています。

なんとなく辞めた人間を裏切り者のように思ってしまうのが日本企業ですが、アメリカでは一度辞めた人がまた戻ってくることはよくあります。アメリカ以外でもよくありますね。

以前と同じジョブグレード、ポジションへの応募では多分落とされますが、他の会社でスキルを積んでマネージャとして戻ってくる、というのはウェルカムなんですね。

なので去年辞めたはずの人間が、ある日何事も無かったかのように打ち合わせに出てきて驚かされることもしばしばあります。

英語が下手な外国人でも転職してくる

私が驚いたのは、意外と外国人が多いこと。インド人や中国人だけでなく、東欧やヨーロッパやアジアから転職する人が以外に多いことでした。

普通、米IT企業に外国人が転職するとしたら相当な英語力を求められるのでは？と思いますよね。でも意外にも、英語が下手な外国人が採用されることがよくあります。

私がよく行く出張先の米IT企業に、東欧から応募してきたエンジニアが採用されたことがありました。彼の英語はとにかく”I do～”、”He/She do～”というのが口癖です。

例えば、

“You send me e-mail after meeting.”（打ち合わせが終わったらメールして）

と言うのを

“You do send me e-mail after meeting.”

という感じに、動詞の前にdoを付けるのです。”send”を強調したくてdoをつけるのであればわかりますが、口癖のように使われると明らかに英語が怪しいです。（笑）

しかし言いたいことはわかるので意思疎通には問題ありません。

ある日、カウンターパートのアメリカ人になぜ彼を採用したのか聞いたところ、「彼はネットワーク技術とセキュリティ系のスキルが相当高い。確かに英語はブロークンだけど、意思疎通できるからまぁいいかなと思って」と言ってました。

恐らく東欧出身の彼の英語レベルはTOEICで600点あるかないかぐらいだと思いますが、そんな英語でもビザサポートまでしてもらって転職出来るのですから、つくづくエンジニアにとって英語はツールなんだなぁと思います。

これが一昔前だったら「おいおい、もっとマシな英語話せよ」と鼻で笑われているところですが、今では世界中から外国人技術者が米IT業界にやって来るためか、変な英語でも耳を傾けてくれます。というか本質は「技術」や「エンジニアリング」なので、英語が下手なだけで切り捨てられないという事情もあるのでしょう。

人材が流動的な社会は活力がある

取引先の会社とはいえ、アップ・オア・アウトな環境って落ち着いて仕事できないんじゃないの？と思っていました。

しかしアメリカの雇用環境を知っていくに連れて、人材流動が活発な労働市場は職場に適度な緊張感をもたらし、いわゆる窓際族のような人材を負担することがない、極めて合理的な雇用環境であることがわかってきました。

日本では頑張ったのに成果が出なくても「頑張った」部分が評価されますが、米では頑張ること自体はそれほど評価されません。むしろ「頑張っても成果が出ないのはやり方がマズいんじゃないか？」「この仕事に向いていないんじゃないか？」という見方をされたりします。

そういう人を解雇するのは、単にドライだからなのではなく、早いうちに自分の適性に気づいて自身に合った仕事を見つけて欲しい、という想いもあります。

事業環境に応じて解雇できる反面、給与や待遇が悪ければ従業員は自ら去って行くので給与の適正化が自動的に図られます。イヤなら辞めてよそに行くだけなので、いわゆるブラック企業のような問題もありません。

こうした「解雇されやすいけど、転職しやすい」という社会は非常に羨ましいです。

日本では全ての人が「いかに定年まで安泰に過ごすか」と考えている訳ではありませんが、そう考えている人もかなりの割合で存在します。

でも日本が転職しやすい社会だったら、嫌な仕事や評価の低い職場に留まろうとする人はかなり減るでしょう。「いかに定年まで安泰に過ごすか」と考える人よりも「いかに自分の評価・収入を上げるか」と考える人のほうが多くなると思います。

顧客より自分の保身を優先して考える人が多い組織よりも、野心の持った人間が集まる組織のほうが活性が高いのはいわずもがなです。

あのソニーが革新的な製品を生み出せなくなったのは、社員の平均年齢が上がって保守的な風土になってしまったから、というのは有名な話です。

そう考えると、日本は早く終身雇用＆年功序列＆新卒至上主義を捨てないと、新陳代謝の早い新興国にすら追い越されてしまうかもしれません。冗談抜きで。

スウェーデンやフィンランドなどの北欧の人達は、みんな流暢な英語を話しますよね。

出張先で知り合ったフィンランド人も英語が流暢で、在米歴が長いのかと思ったらカリフォルニアに来て２ヵ月しか経っていないと言われてびっくりしたことがあります。

聞いてみると、フィンランドでは彼らのようなエンジニアだけでなくトラック運転手でもある程度の英語コミュニケーションはできるそうで、英語圏の人間が北欧に行っても言葉で困ることはほとんど無いそうです。

なぜ彼らはこんなにも英語が流暢なのでしょうか？

北欧の英語レベル

フィンランドで話されている英語はシンガポールやフィリピンで話される英語と同様に自国語化された語彙が多い、いわゆる”フィングリッシュ”です。

とは言っても、彼らは見た目がコケイジャン（Caucasian）なので英語を話しているのを見ると、多少訛っていてもネイティブスピーカーのように見えてしまいます。そのぐらい流暢です。

さすがにお年寄り世代では英語が話せない人も多いですが、現役世代のほとんどが母国語以外に英語が話せるそうです。

なぜ彼らは英語が流暢なのか？

国内需要だけで食べていけない

ノルウェーは人口が５００万人程度なので、国内需要だけでは国民が食べていけないという背景があります。

これは他の北欧の国にも言えることで、スウェーデンの人口が約１千万人、フィンランド、デンマークがそれぞれ約５００万人で、この４つの国を合わせても約２５００万人程度の市場しかありません。（ちなみに関東地方の人口は約４０００万人）

おのずと海外市場に出て行かざるを得ないため、英語が必須となるわけです。

北欧企業で世界的に有名なところをざっと挙げると、

＜スウェーデン＞
・IKEA（家具）
・H&M（アパレル）
・ボルボ（自動車）
・エリクソン（通信）

＜デンマーク＞
・レゴ（玩具）
・ロイヤル・コペンハーゲン（磁器）

＜ノルウェー＞
・ヘリーハンセン（アパレル）
・オペラソフトウェア（ブラウザ）

業種によってはこれ以外にも有名な企業がたくさんあります。

私が凄いと思ったのは、日本の関東地方よりも少ない人口でこれだけの世界的企業を輩出していること。

スウェーデンなんか東京都と同じぐらいの人口なのに、SAABという航空機メーカーが戦闘機まで作っているのですから驚きです。

低学年からの英語教育

国内人口が１千万人に満たない市場ですからおのずと海外に出て商売しなければならず、そのために小学校低学年から英語教育が行われます。

しかし小学生から外国語教育をやるからと言ってお遊びのような学習ではなく、しっかりと英文法もやるのだそうです。

「文法はゲームでいうところのルール。ルールを知らずしてゲームはできない」というのが根底にあるので、幼児教育としての英語だけでなく、体系的に理解できるような英語教育システムができあがっています。

外国産アニメは英語のまま放送する

ディズニーなどの外国産アニメは、吹替や字幕を入れずに英語のまま放送しているのだそうです。

それを聞いたとき「子供はそれで楽しめるの？」と思いましたが、「子供は動画が面白ければなんとなくストーリーが追えるから大体わかる」のだそうです。

知り合いのフィンランド人曰く、外国産アニメをそのまま放送するのは吹替や翻訳のコストがかからない上に、学校で教わった英語を実践出来るいい教材になるという意味も多分にあるのだろう、とのこと。

確かに、学校で習ってもそれを使う場所が無いと単なる上辺だけの知識で終わってしまうので、英語のまま放送するのは非常に合理的です。

自国人のインタビュー映像などは字幕がつかない

海外で活躍する北欧の人達は、皆流暢な英語でインタビューに応えています。

その映像が本国で流れるときは、字幕が付かないのが普通なんだそうです。

最近では日本人アスリートも海外メディアのインタビューには英語で応えることが多くなりましたが、国内で放送するときは必ず翻訳字幕がつきますよね。

たまに日本人の英語インタビューに日本語の吹替がついて、思わず吹き出しそうになります。そこは字幕にしてあげたほうが、一生懸命英語で対応している人が可哀そうだと思うのは自分だけでしょうか？

まとめ

北欧の４カ国が集まっても日本の関東地方の人口に及ばないぐらいなので、国内需要はたかが知れています。

そうなると海外市場で稼がないと食べていけないのですから、英語の習得にも熱が入るというものです。

しかしそれは日本にとっても他人事ではありません。

日本も数年前から人口が減少に転じ、このまま進めば２０３０年には人口の１／３が６５歳以上になると言われています。

そうなると、国内市場は縮小するので海外市場に活路を求めないと生き残っていけなくなります。

また、労働力の中核をなす生産人口（15歳以上65歳未満）も減少していくので、遅かれ早かれ労働市場の門戸を開いて外国人労働者を積極的に受け入れないと国内事業すら立ち行かなくなるときがやってきます。

今の５０代はなんとか逃げ切れるかもしれませんが、４０代以下の人達は外国人労働者との競争にさらされても生き残れるワークスキルを身に着けておく必要があります。

つまりこれからは、

・同僚や部下に外国人が増える。
・外国人の上司が増える。

という環境が珍しくなくなるので、より英語が必要とされてきます。

そういった環境では、仕事のスキルに加えて英語ができれば人材的にはかなり重宝されるはずです。

逆に、英語しかできない人や英語も仕事も出来ない人はかなりヤバい状況になるでしょうね。

アメリカの会社と付き合うようになってからいくつか気づいたことの一つに「学歴社会」があります。

アメリカももちろん学歴社会なんですが、日本で言うところの学歴社会とちょっと感覚が違います。

その学歴社会に関しての日米のギャップについて書きたいと思います。

日本は入社時の学歴で評価、アメリカはトータルの学歴で評価

日本もアメリカも募集要項に「大卒」とあれば何はともあれ大卒の学歴が必須です。

しかしアメリカは日本と違い、大学の専攻と応募職種が一致している必要があります。

よく日本の新卒募集では、IT系のシステムベンダなのに「大学の学部、専攻は問いません！入社後の研修で丁寧に指導します！」なんてありますが、そういう募集はアメリカではまずありません。

新卒であろうとも即戦力を求められるので、例えばプログラマの募集には情報工学（computer science）や電子工学（electronics engineering)の学位（degree）が必須とされるのが普通です。

それに必ずしも大学を４年で卒業しなければならない、ということが無いので、早い人はどんどん単位を取って３～３年半で卒業する人もいれば、ちょこちょこ単位を取って４～６年かかって卒業する人もいます。（なので学費も年単位ではなく、単位毎に払う）

そのため日本のように４月に新卒が一斉に入社ということがなく、応募した企業にポジションが空いていれば面接（interview）を経て採用されるのが一般的です。

日本の主な大企業は、応募時に大学名である程度足切りを行い、それを潜り抜けた人の中からさらに選別されるという選考であるため、学校名＝学歴に相当します。

一方でアメリカでは、世界的な大企業では日本と同様に「学校名＝学歴」と見る会社もありますが、多くの会社では学歴は応募要項（requirement）を満たしていればよく、むしろ大学で何を学んできたのか、即戦力となる実力を持っているかどうかを見られます。

日本で言うところの「ポテンシャル採用」というのがありません。

キャリアに応じて学びなおすのが普通

日本では一旦社会に出た人が、大学の学部に入り直すというのはほとんどありません。

あるとすれば、社会人入試で大学院に入るか、法科大学院や経営修士（MBA）を取得するための専門職大学院に入るぐらいですが、アメリカはキャリアパスに応じて大学で学び直す人が非常に多いです。

よくあるのは、エンジニアとしてキャリアをスタートさせたものの、途中でベンチャー企業を立ち上げる（かもしれない）ので経営工学を学びに再度学部入学したとか、プログラマとして働いているもののハードウェアの知識があるともっと仕事の幅が広がるので電子工学を学びに再度学部入学した、といったように「必要に応じて学び直す」というスタイルが一般的です。

ホワイトカラーに限って言えば、新卒で入社した会社で定年まで勤めるというのはアメリカではまずありません。

ほとんどがキャリアアップのために転職するのが普通で、まれに成果が出なくて解雇される人もいます。

その解雇された人も自分に足りないところを学び直すために大学に行ったりします。

日本の終身雇用が多様な学ぶ機会を奪っている

一方日本では、ほとんどの人が新卒で入社した会社に定年まで勤めるのが普通で、やりたいことを実現するために退職して大学へ行き直すという人はごくわずかです。

日本の大企業は一度退職すると再雇用されることはないので、学び直したいという熱意があってもそれを実行に移すことに躊躇してしまいます。

それも有名な大企業にいる人ほどその傾向は強く、退職してまで大学で学び直す人はほとんどいないのが現状です。

これは非常にもったいない。

従業員がスキルアップしたいがために勉強したい、という熱意があるのに、会社側の都合で学ぶ機会が失われるのは本人にとっても会社にとっても成長機会を逃していると思うのです。

別に会社が大学へ通うための補助を出せとか、就業時間の融通を効かせろとか言うつもりは毛頭ありませんが、せめて大学で学び直してくる間の休職を認めるとか、一旦退職しても大学卒業後、退職時のポジションで再雇用するなどの配慮があると、会社負担無しに従業員の学ぶ意欲を引き出せるのではないか、と思ってしまいます。

学歴の話から逸れますが、日本は２２～２３歳で大学を卒業して６０歳まで働くというスタイルが確立しているために、そこから外れるとものすごく生き辛くなる社会です。

大学を卒業して３０歳までの間に、住宅ローンを組まないと35年ローンが現役中に払い終わらないのです。

一方アメリカでは、軍を除いて定年が無いのが普通ですから、さっさと稼いで５０代でリタイヤする人もいれば、７０歳過ぎても元気に働く人もいます。

採用時に年齢を聞くことを禁止されており、あくまでも募集しているポジションのスキルに合致するかどうかだけ見られます。募集しているポジションに採用された人は、25歳でも70歳でも同じ給料で雇用されるのです。

このように生活スタイルに合わせて働けるのは日本人からするとかなり羨ましい感じがします。

最終学歴がいつまでもついて回る日本、学歴はキャリアアップのツールに過ぎないアメリカ

結局、日本では入社時の最終学歴からアップデートせずに職業人生を全うする人がほとんどなのに対し、アメリカでは必要に応じてどんどん学歴をアップデートしていくのが普通です。

よく聞く有名な小話に、ハーバードのビジネススクールの卒業生の会話があります。

というのがあります。

日本人的感覚だと、大学院を卒業して世界的な大企業に就職するのは成功パターンですが、彼らにしてみれば最も優秀な大学で学んでいながら何もチャレンジしないのは何のために学んだのか？、という感覚なんですね。

このあたりの学歴に対する考え方も私たちと大きく違う点ですね。

毎年、お正月に「今年こそは英語をモノにする！」と意気込んだのはいいけど、結局仕事が忙しくて全然手が着けられなかったとか、最初の１ヶ月はよかったけど、途中で中だるみして辞めてしまったとか、なかなか目標を達成出来ない人も多いのではないでしょうか。

この世の中には魅力的な誘惑がいっぱいあります。

インターネットの普及でレンタルビデオに行かなくても大概の映画は自宅で見られるし、Youtubeを見れば自分の趣味に関する動画を山ほど見れますし、ゴルフや釣りのような従来の趣味でもネットからマニアックな情報が得られるようになってきました。

以前に比べてずっと深く趣味に没頭出来る環境が近くにあると、その誘惑から逃れるのは容易ではありません。

しかし、そういう誘惑にいつも負けている自分を恥じている人はまだ救いようがあります。

もしそう考えているならば、本気で覚悟を決めて取り組んでみませんか？。

これから紹介する内容は、私が英語をやり直すときに、学習する環境を整えるためにやったことを挙げています。

これらを実施するのは正直キツかったですが、おかげで英語力を短期間でアップさせることができました。

趣味も遊びも友達付き合いもほどほどに続けながら空き時間で英語を勉強したい、という人には参考にならないと思いますので、読み飛ばしてください。

本気で英語をやり直したい、短期間で成果を出したい人に参考になればと思います。

まずは学習時間を確保する

当たり前ですが、英語は学習時間が必要です。週に１～２回ではなく毎日学習する時間です。

学習習慣が無いと、急に時間を作ろうと思ってもなかなかできないものです。

そうこうしているうちに飲み会の約束が入ったり、週末ゴルフのお誘いがあったりとなかなか継続して学習できる時間を作ることができません。

そのため、学習時間を確保するために私は以下のことをやりました。

趣味をスッパリ辞める

もちろんこれは「趣味を永久に辞める」わけではありません。

例えば「今から１年間」とか「TOEICでxxx点をクリアするまで」とか、とにかく目標をクリアするまで趣味を我慢することにしました。もちろん英語に使う時間を捻出するためです。

「息抜きに少しぐらいはいいんじゃないの？」とか「時間を決めてやればいいんじゃないの？」とか思うかもしれませんが、そう思う時点でダメなんです。

私たち大人は子供と違って注意する人もいなければ叱責する人もいません。やるかやらないかは自分次第です。

そのため、ほんの息抜きのつもりで趣味をやり始めると、ほんの10分のつもりが20分になり、やがてそれが１～２時間に伸びて「あー、今日は気分が乗らないから明日やろうっと」になってしまいます。

私は物覚えが悪い上に誘惑に弱い人間です。英語をやり直す前は、禁煙やダイエットに何度も失敗しています。

とか、悪魔のささやきに抗えない性分で、今まで何度も何度も何度も何度も失敗してきました。

英語も恐らく始めたばかりは一生懸命取り組むと思いますが、煮詰まったり気分が乗らなかったりすると「こんなに頑張ってるんだから気分転換で趣味を少しやるぐらい構わないよね」「気分転換にYoutube見るぐらいいいでしょ」と思うのが目に見えています。

だから最初にシンプルなルールを作っておき、挫折する入口を出来る限り排除しておこうと考えました。

日常生活のムダな時間をカットする

趣味以外にも日常生活での無駄な時間がたくさんあります。それらを見直してカットしていきます。

これらは、勉強中の息抜きでつい手をだしてしまいがちなもので、見始めると時間が一気に飛んでいきます。

知人は、TVがあると息抜きと称してバラエティ番組やDVDに走ることが目に見えていたので、知人にTVを譲ってしまいました。

TVが無いとNHKも解約出来るので、NHKの受信料を教材費やオンライン英会話の足しになるし一石二鳥と言ってました。（笑）

私は家族がいるのでTVを無くすことはできませんでしたが、知人はそこまで追い込んだ結果、1年後にはTOEICが550→850に上がっています。

読書も辞める

「読書ぐらいはいいでしょ？」と思うかもしれません。本好きの人ほど「読書だけは辞められない」と思うでしょう。

でも読書は最も時間がかかる娯楽の一つです。しかも読み出せば次第に面白くなってきて止まらなくなります。

「あと10分」「あとこの章だけ」となって、「あー、今日は気分が乗らないから英語は明日から頑張る」になっちゃう。

私も本が大好きなので気持ちは良く分かります。

でも目標達成のために１年間一切読書を辞めました。（仕事で必要な専門書は読みましたが、それぐらいです）

家庭内を調整する

子供が生まれたばかりだったり、小さい子供が多い家庭だと奥さんの負担も大変です。

そんな状況で「僕は収入アップのために気合入れて英語を勉強しなければならないから、悪いが子供の面倒はあまり見られない」なんて昭和の親父のようなことを言ってしまうと確実に家庭不和になります。

なので、ここは奥さんときちんと話し合っておきます。

私の場合はこんなロジックで話しました。

一番ダメなのは「俺は稼ぐのが担当だから英語学習に専念する。君は子供と家庭のことを頼む。」とバッサリ分けてしまうこと。

家事も子育てもソツなくできる女性なんてそういません。

ましてや２子目が小さいと上の子の世話も重なって相当ドタバタするはずですし、いつも冷静沈着に子供の世話ができるママさんなんて普通いないです。

自分がこれから取り組むことの意義（英語を身に付ければ会社でのポジションが上がるし収入にもつながる）を説明することで「パパが頑張るんだから私も頑張らなきゃ」という意識付けになりますし、一方で「子供の世話で大変なときはいつでも協力するから」という姿勢を見せれば、ママさんが子育てでパニくったときの逃げ道を残してあげられることにもなります。

つまり「英語を身につける」のは自分だけど、その課題を夫婦で共有することで家庭の課題に出来るのです。

一方、子育てはママさんだけの仕事ではありません。子育ても夫婦の課題なので、夫婦で協力して解決していかなければなりません。

夫婦は役割分担はあるにせよキッチリ分担して出来るかと言えば、そううまくはいかないものです。

だからこそ、お互いに話し合って、お互い助け合う関係であることを事前に確認しておかないと、単に自分だけ自己研鑽に励んだところで誰のための努力なのかわからなくなってしまいます。

１年間で１０００時間を確保する

こうして、「趣味を辞める」「TV, Youtubeを見ない」「ゲームをやらない」「読書を辞める」を実行すれば、少なくとも１日３時間は捻出できます。

１日３時間ということは１ヵ月で９０時間、１年間で１０８０時間です。

英語を習得するには1500時間から2000時間程度の時間が必要と言われていますから、その半分以上の時間を１年間で作れるわけです。

高校を卒業していれば、それまでに中高で英語に費やした時間は600～800時間程度なので、理屈上はこれからの１年間で生み出す1080時間を使えば、ほぼ英語をマスター出来るということです。

本気でやれば英語なんて１年で相当なレベルにまで持っていけます。

語学は完全に努力に比例します。少し頑張れば少しの果実が、たくさん頑張ればたくさんの果実が手に入ります。

能力は全く関係ありません。どんな底辺校だろうが高校中退した人であろうが、頑張ればTOEICで990点満点を取ることは十分に可能なのです。

まとめ

趣味や部活を楽しみながらそれでいて難関校に現役で合格するような人であれば短期間で英語をマスターしてしまうのでしょうが、大半の人はそうではないと思います。

私自身は物覚えが悪く物事を飲み込むのに人の倍の時間がかかる人間で、そのため生活のありとあらゆる時間を見直して、浮いた時間のほぼすべてを英語学習に投入しました。そうしないといろんな誘惑に負けて挫折するだろうな、と思ったからです。

短期間に集中してやれば、どんな凡人でも英語をマスターできます。

どうしても趣味や自分のペースを変えたくない人は、何年も習得に時間を掛けてライフワークのように取り組むのもいいでしょう。

しかし、どうしても英語を身に着けたい！今度こそ英語をモノにしたい！そのためには多少の犠牲や不便はやむを得ない！と考えている人は、是非ここに書いた方法を実践して欲しいと思います。

社会人には、英語の習得なんかにいつまでもダラダラと時間を掛けている暇はありません。さっさと英語を身に着けて社内での評価を高め、そのスキルを安定した収入に繋げるべきなのです。
 

日本はなんだかんだ言っても人口が１億２千万人もいる国で、世界人口ランキングでも１１位の国です。

国内にはある程度の市場があるので、英語が出来なくても就職は出来ますし、英語と無縁の会社は探せばたくさんあるでしょう。

だから英語なんか出来なくても全く問題無いんです！

…ってことを言いたいんじゃなくて、これからは英語が出来ないとヤバいよ、って話です。

日本はもはやトップランナーではない

最近、海外に行くとモノが高く感じることが多いです。

以前までは単に為替が円安だから相対的に高く感じるんだろうな、と思っていたのですが、最近は為替のせいだけじゃなく、物価全体が上がっているように感じます。

中国や台湾も以前ほど割安感が薄れてきましたし、アメリカも以前に比べるとモノやサービスが高くなってきたように感じます。

一方で日本を見ると、新卒初任給は２０年前からほぼ横ばいだし、物価なんかむしろ下がっています。

アメリカのファーストフードだとハンバーガー、フレンチフライ、ドリンクのセットで6.99USDという価格帯が一般的で、１ドル１１０円換算で大体７７０円ぐらいです。モスバーガー並みです。

香港や深センあたりでも路上で売ってるファーストフードは激安ですが、レストランで食べるとそこそこします。というか日本とあまり変わらない感じです。

そのせいか今ではそれほど中国に割安感を感じなくなりました。地方都市にいけばまだまだ物価が安いのかもしれませんが。

何が言いたいかと言うと、日本がこの２０年の間、デフレで低成長を続けている間に、諸外国の経済力が上がって相対的に日本の価値が下がったことをひしひしと実感するのです。

それを裏付けるのが、近年の訪日外国人旅行者の増加です。

以前は外国から見ると日本は「エキゾチックで物価が高い国」でした。

「モノやサービスの値段が高いのは地価が高いから」と言われ、先進国以外では比較的お金に余裕のある層しか来れないのが日本でした。

しかしバブルがはじけて地価が暴落し、物価が横ばいのまま２０年が経過した今、日本とは逆に経済成長した国から見ると「日本が安くなった」ように見えているのです。

小泉政権時代から取り組んでいた「ようこそJAPAN」などの観光誘致が後押ししたのもあるでしょうが、それ以前に日本が相対的に安くなったのがその大きな要因です。

一時は一人当たりＧＤＰが世界第二位まで上り詰めた日本ですが、今では26位とシンガポールやUAEよりも下位になってしまいました。日本はもう世界の経済大国では無くなったのです。

人口減に転じている事実

日本が経済成長しない理由はいろいろありますが、ここでは言及しません。

ただ言えるのは、

ということ。

国内市場が縮小していくので、同業他社による買収や合併（M&A）が活発になり、海外市場に向かって行かなければ生き残れなくなる時代が目の前まで来ています。

今の40代後半はなんとか定年まで逃げ切れるかもしれませんが、30代より若い世代ではそのリスクにより晒されます。つまり今の40代より若い世代は入社した会社が定年まであるかどうかわからない、ということ。おそらく多くの人が、入社した会社が買収やＭ＆Ａによって定年になる頃には違う社名になっていることが当たり前の時代になると思います。

また、1990年には高校３年生が約210万人いたのに対して2015年は約120万人まで減っています。

これは結構衝撃的で、日本の労働市場に入ってくる新卒者が２０年前に比べて半分になったということ。つまり生産人口が減っていく一方なので、このままいくとGDP（国民総生産）の向上どころか維持することすら難しくなります。

そうなると遅かれ早かれ日本は移民政策を取らざるを得ません。

今でも看護分野や単純労働で外国人に門戸を開いていますが、いずれほとんどの分野で外国人を受け入れないと、今の経済力すら維持できなくなるのです。

するとどうなるのか？

今のアメリカのように優秀な人材であれば国籍を問わず雇用され、日本人は否が応にも外国人との競争に晒されます。

だからと言って外国人排斥に走っても根本的な問題解決にはなりません。出生率対策にたっぷり税金投入しても、効果が出るのに２０年以上かかりますから。

英語が出来ないとチャンスが回ってきても掴めない

ここで言ってることは政府系・民間系シンクタンクや経済学者からもすでに言われていることで、別段新しいことでもなんでもありません。

ほぼ確実に国内市場の縮小や労働人口の大幅減が見えている現在、「国内企業なのに社内公用語を英語にするなんて馬鹿げてる」とか「楽天の英語化は失敗だった」などと言う議論はあまりにも不毛過ぎます。

もはや「英語は出来たほうがいい」のではなく、「出来なければチャンスすら回ってこない」のです。

私の場合は、会社が買収されたとき、たまたま海外に関連する業務を担当していたおかげで、親会社の海外プロジェクトにも声がかかるようになり、黙っていても仕事のチャンスが回ってきました。

私の会社も例外ではなく海外事業に生き残りを賭けています。そのため海外事業に関わっている人間は責任が重い反面、社内でも重用される傾向にあります。

一方では、買収時に英語が出来なかった社員も多くいましたが、その中でも「今更英語なんて出来ねーよ」と斜に構えてしまった社員は、チャンスが回ってきても掴むことが出来ません。

いずれ国内マーケットが縮小することは誰の目にも明らかですし、私の業界も間違いなく国内だけでは食っていけなくなるのが目に見えています。

それを知っているはずなのに、たかだか英語に反発してチャンスを棒に振るのはとても残念でなりません。

もう１０年もすれば当たり前のように職場に外国人がいて、買収やＭ＆Ａで外国人が上司になっていることも珍しくなくなるでしょう。

”英語が出来て凄いね”から”英語が出来て当たり前”の時代がすぐそこまで来ています。

このサイトでも英語の学習方法をいろいろと紹介していますが、仕事で英語を使えるようになるために何十万も投資しなくても十分習得出来ます。

私は未来に向かって一生懸命、泥臭く英語を頑張る人を応援します。

そういった方に対して、私が知り得る初心者に有益な情報を可能な限り発信し続けていきたいと考えています。