これからは英語が出来ないとチャンスすら回ってこない時代になる

global

日本はなんだかんだ言っても人口が1億2千万人もいる国で、世界人口ランキングでも11位の国です。

国内にはある程度の市場があるので、英語が出来なくても就職は出来ますし、英語と無縁の会社は探せばたくさんあるでしょう。

だから英語なんか出来なくても全く問題無いんです!

…ってことを言いたいんじゃなくて、これからは英語が出来ないとヤバいよ、って話です。

スポンサーリンク

日本はもはやトップランナーではない

最近、海外に行くとモノが高く感じることが多いです。

以前までは単に為替が円安だから相対的に高く感じるんだろうな、と思っていたのですが、最近は為替のせいだけじゃなく、物価全体が上がっているように感じます。

中国や台湾も以前ほど割安感が薄れてきましたし、アメリカも以前に比べるとモノやサービスが高くなってきたように感じます。

一方で日本を見ると、新卒初任給は20年前からほぼ横ばいだし、物価なんかむしろ下がっています。

アメリカのファーストフードだとハンバーガー、フレンチフライ、ドリンクのセットで6.99USDという価格帯が一般的で、1ドル110円換算で大体770円ぐらいです。モスバーガー並みです。

香港や深センあたりでも路上で売ってるファーストフードは激安ですが、レストランで食べるとそこそこします。というか日本とあまり変わらない感じです。

そのせいか今ではそれほど中国に割安感を感じなくなりました。地方都市にいけばまだまだ物価が安いのかもしれませんが。

何が言いたいかと言うと、日本がこの20年の間、デフレで低成長を続けている間に、諸外国の経済力が上がって相対的に日本の価値が下がったことをひしひしと実感するのです。

それを裏付けるのが、近年の訪日外国人旅行者の増加です。

以前は外国から見ると日本は「エキゾチックで物価が高い国」でした。

「モノやサービスの値段が高いのは地価が高いから」と言われ、先進国以外では比較的お金に余裕のある層しか来れないのが日本でした。

しかしバブルがはじけて地価が暴落し、物価が横ばいのまま20年が経過した今、日本とは逆に経済成長した国から見ると「日本が安くなった」ように見えているのです

小泉政権時代から取り組んでいた「ようこそJAPAN」などの観光誘致が後押ししたのもあるでしょうが、それ以前に日本が相対的に安くなったのがその大きな要因です。

一時は一人当たりGDPが世界第二位まで上り詰めた日本ですが、今では26位とシンガポールやUAEよりも下位になってしまいました。日本はもう世界の経済大国では無くなったのです。

人口減に転じている事実

日本が経済成長しない理由はいろいろありますが、ここでは言及しません。

ただ言えるのは、

・日本は出生率が下がり、人口減に転じている。
・国内マーケットは縮小に向かうのは確実。
・労働人口も減少するため、経済規模を維持するには移民政策が必須。

ということ。

国内市場が縮小していくので、同業他社による買収や合併(M&A)が活発になり、海外市場に向かって行かなければ生き残れなくなる時代が目の前まで来ています。

今の40代後半はなんとか定年まで逃げ切れるかもしれませんが、30代より若い世代ではそのリスクにより晒されます。つまり今の40代より若い世代は入社した会社が定年まであるかどうかわからない、ということ。おそらく多くの人が、入社した会社が買収やM&Aによって定年になる頃には違う社名になっていることが当たり前の時代になると思います。

また、1990年には高校3年生が約210万人いたのに対して2015年は約120万人まで減っています。

これは結構衝撃的で、日本の労働市場に入ってくる新卒者が20年前に比べて半分になったということ。つまり生産人口が減っていく一方なので、このままいくとGDP(国民総生産)の向上どころか維持することすら難しくなります

そうなると遅かれ早かれ日本は移民政策を取らざるを得ません。

今でも看護分野や単純労働で外国人に門戸を開いていますが、いずれほとんどの分野で外国人を受け入れないと、今の経済力すら維持できなくなるのです。

するとどうなるのか?

今のアメリカのように優秀な人材であれば国籍を問わず雇用され、日本人は否が応にも外国人との競争に晒されます

だからと言って外国人排斥に走っても根本的な問題解決にはなりません。出生率対策にたっぷり税金投入しても、効果が出るのに20年以上かかりますから。

英語が出来ないとチャンスが回ってきても掴めない

ここで言ってることは政府系・民間系シンクタンクや経済学者からもすでに言われていることで、別段新しいことでもなんでもありません。

ほぼ確実に国内市場の縮小や労働人口の大幅減が見えている現在、「国内企業なのに社内公用語を英語にするなんて馬鹿げてる」とか「楽天の英語化は失敗だった」などと言う議論はあまりにも不毛過ぎます。

もはや「英語は出来たほうがいい」のではなく、「出来なければチャンスすら回ってこない」のです。

私の場合は、会社が買収されたとき、たまたま海外に関連する業務を担当していたおかげで、親会社の海外プロジェクトにも声がかかるようになり、黙っていても仕事のチャンスが回ってきました。

私の会社も例外ではなく海外事業に生き残りを賭けています。そのため海外事業に関わっている人間は責任が重い反面、社内でも重用される傾向にあります。

一方では、買収時に英語が出来なかった社員も多くいましたが、その中でも「今更英語なんて出来ねーよ」と斜に構えてしまった社員は、チャンスが回ってきても掴むことが出来ません

いずれ国内マーケットが縮小することは誰の目にも明らかですし、私の業界も間違いなく国内だけでは食っていけなくなるのが目に見えています。

それを知っているはずなのに、たかだか英語に反発してチャンスを棒に振るのはとても残念でなりません

もう10年もすれば当たり前のように職場に外国人がいて、買収やM&Aで外国人が上司になっていることも珍しくなくなるでしょう。

”英語が出来て凄いね”から”英語が出来て当たり前”の時代がすぐそこまで来ています。

このサイトでも英語の学習方法をいろいろと紹介していますが、仕事で英語を使えるようになるために何十万も投資しなくても十分習得出来ます。

私は未来に向かって一生懸命、泥臭く英語を頑張る人を応援します

そういった方に対して、私が知り得る初心者に有益な情報を可能な限り発信し続けていきたいと考えています。